リハビリテーション科の紹介
リハビリテーション科

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スタッフ構成と理念
理学療法士32(非常勤2)名、作業療法士18名、言語聴覚士2名、アシスタント3名の総勢55名で、「機能回復のみならず、その人らしさを再び取り戻す事に貢献する」という当科の理念に基づき、其々の職種が、専門職としてお互い連携を取りながら、急性期・回復期・緩和ケア病棟・外来・通所リハの其々の部門で活動しています。
2.入院部門
急性期病棟では、当院の特徴である外傷整形疾患を中心に、手術前から介入を行い、術後早期から、看護部と協働して離床や機能回復に努めています。
回復期病棟では、早期回復・早期退院をめざし、多職種によるカンファレンス等で情報共有し、またリハ職の早出・遅出業務も行い、患者様の生活リズムの中で密なリハビリの提供を行っています。
また緩和ケア病棟においても、最期までその人らしく過ごせるよう、身体的介入に留まらず、精神的なフォローも視野にリハビリテーションを実践しています。
全ての病棟で、患者の高齢化に伴う摂食嚥下機能障害に対しても、リハビリテーション科医・言語聴覚士・看護師・管理栄養士を中心としたチームアプローチを心がけ、嚥下造影検査(VF)も取り入れ高齢者の食の安全・安心にも力を入れて取り組んでいます。

3.外来部門
高齢者の退院後フォローから、スポーツ障害まで幅広く専門的知識を持ち、日数の制限がされる中、早期社会復帰に向けリハビリテーションを実施しています。通所リハビリ部門では、1~2時間の短時間ではありますが、個別介入を基本に生活課題にも目を向け、高齢者が住み慣れた地域で生活を継続できるように理学療法士・作業療法士、また言語聴覚士の介入を行っています。

理学療法


発症直後から、正常な筋活動の指導や浮腫の管理、また筋力増強に加え、座る、立つ、歩くといった基本動作の指導を行いADL(日常生活動作)の獲得を目指します。脊椎疾患患者に対しては、正しく負担にならない姿勢動作練習も指導し退院後の日常生活で痛みの再発防止に努めます。

作業療法
更衣や入浴、調理といった患者様の実際の活動を治療に取り入れ、再獲得した機能を実際の日常生活動作に活かせるよう取り組んでいます。高齢者に対しては、机上での課題を提供し認知機能低下予防にも作業療法士が介入を行っています。
言語療法


当院の特色として、高齢外傷患者が多く、嚥下機能低下を来した方にはリハビリテーション科医とも協力の下嚥下造影検査を行い、チームで誤嚥防止・リハビリ栄養にも着目し取り組んでいます。また失語症の方や高次脳機能障害に対しても言語聴覚士が介入を行っています。更に通所リハビリに通われる利用者様に対して、必要に応じて言語聴覚士の介入を行い、急性期から生活期までどの病期においても、高齢者が安心して食事が取れる様に取り組んでいます。
シムラの教育
1. 入職後教育
入職後はプリセプターが付き、業務マニュアルに沿って指導を実施し、2ヶ月後には1日の業務が独りで実施出来ることを目指す
その後は、OJTを中心に臨床業務指導を継続
<当院でのOJTの一例>
入院患者のリハビリについては基本的にPT1名、OT1名の主担当を決め、リハビリ介入を進めている。
OJTではPT/OTいずれかを2名の重複担当とし、3名の主担当とする。2名のうち1名をプリセプターも含めた経験豊富な先輩セラピスト、もう1名を1~3年目のセラピストとし、先輩セラピストと一緒に患者を担当することで、主担当としての責任を持ちつつ、日々のリハビリプログラムをブラッシュアップしながらリハビリにあたることができる。
また、他職種とのカンファレンスへの参加、リハビリ総合実施計画書やリハビリサマリーの作成などについても一緒に行うことで、リハビリに関連した業務についても相談しながら適切な対応ができるようになる。
新卒教育ラダーの一例

2. 院内教育体制
①科内研修会
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月1回の全体勉強会、2024年度『共通言語の確立』をテーマにリスク管理や患者介助方法等を毎月 1回部署内で開催
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担当病棟毎の症例検討などで情報共有を実施
②各部門勉強会
理学療法士:1/週実技指導を中心に開催
作業療法士・言語聴覚士:外部講師による臨床指導
3. 経験豊富な外部講師指導
【理学療法士】
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広島国際大学教授:運動器疾患臨床指導(1~2回/月)
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広島大学保健学科准教授:内部疾患、特に呼吸器疾患臨床指導や座学での勉強会開催(1/月)
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広島都市学園大学講師:骨粗鬆症臨床指導、患者教育(1/週)
【作業療法士】
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広島大学保健学科教授:老年期、特に認知症高齢者に関した臨床研究指導(随時)
【言語聴覚士】
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非常勤勤務として広島大学病院言語聴覚士(毎週土曜日)
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経験豊富な言語聴覚士による臨床指導、特にVFに関して(2日/週)
4. 認定資格取得
当院スタッフ取得資格一覧

※院内キャリアアップ支援制度を活用した場合、病院からの補助を受けることも可能
5. ローテーション
本人の希望や適性,科内の人員状況を見ながら,配置変更を行い,急性期・回復期・外来と,あらゆる病期の経験が出来る